オリンピック開催国と株価

オリンピック開催国は「五輪効果」と言われる経済効果の恩恵から株式市場にとってはプラスの材料となり、開催決定から開催までに株価上昇することが多い。2020年開催の日本のオリンピックはどのような展開になるのだろうか。

・2000年以降における過去の開催国での株価動向

・2000年シドニー五輪

1993年開催決定から開催年の2000年まで株価は約8割上昇した。開催後は下げトレンドで推移。その間、日本の株式市場はバブル崩壊の影響から「失われた10年」と呼ばれ、株価は同水準で推移した。

・2004年アテネ五輪

1997年開催決定から株価は急騰するものの1999年以降は軟調推移。オリンピック開催による財政難の表面化や世界的なITバブル崩壊などの影響を受けたとされる。また、ギリシャは2001年1月1日に欧州通貨統合に参加している。

その間の日本では1997年11月24日に自主廃業した山一證券破綻問題や都市銀行では不良債権処理問題が表面化し、株価は下落の一途を辿った。

そのような事から1999年2月12日に日銀によるゼロ金利政策が決定し株価は上昇基調を辿ったが、2000年8月11日にゼロ金利政策を解除した事から再び下落。結局株価は2003年4月にバブル崩壊後安値(当時)である7607円をつけ「失われた10年」を特徴付ける値動きとなった。

・2008年北京オリンピック

2001年の開催決定から2005年までは株価が軟調推移したものの、その後2007年10月のピークにかけて株価は急騰し底値から約5倍となった。皮肉にも開催前にバブルは崩壊しサブプライムローン問題などで株価は急落後軟調推移した。

日本では2003年4月に安値をつけた後株価は上昇し、2007年7月29日に自民党が参議院選挙で惨敗するまで株価は堅調に推移したがサブプライムローン問題や米国の証券会社の破綻などで結局株価は下落。その後「失われた20年」を決定づけるリーマンショックが発生し株価は暴落した。

・2012年ロンドン五輪

2005年の開催決定から株価は堅調に推移したもののリーマンショックの煽りを受け株価が暴落し2009年に安値をつけた。その後は開催年の2012年まで株価は上昇して推移した。

日本では上述のリーマンショックによる暴落の後、自民党が野党へ転落し民主党が与党となった。2011年には東日本大震災と原発事故が発生し株価は終始横這いで推移した。

・2016年リオデジャネイロ五輪

2009年年開催決定後2010年まで株価は約2倍に急騰したものの、その後は開催年にかけて下落した。

日本では2012年11月から始まったアベノミクス相場で株価は上昇して推移したのち日経平均株価は20000円台を回復した。

・2020年東京五輪

2013年9月に開催決定後アベノミクス相場も支えとなり株価は堅調に推移した。

2000年以降のオリンピック開催国では開催までの間に株価のピークをつけることが多く、開催後に軟調になることもあるようだ。外部環境にも左右されるため五輪効果への過信には気をつけたい。

ネット証券のチャートツールとの併用がおすすめな、便利なチャートツールをご紹介いたします。ぜひ次のリンクをクリックしてお試しください。早速試してみたい方はこちらをクリック

徒然庵